医療制度改革によって高齢者の医療費の自己負担が増える中、シニア世代向けの医療保険の契約が増えています。

　

健康状態の告知なしで「誰でも入れる」ものもありますが、その反面、保険料が割高で、支払い条件も厳しいのが実情です。

　

今回は、シニア向け医療保険の特徴と加入する時の注意点などを見ていきましょう。

■ 医療保険とは 

医療保険は病気やけがなどのリスクに対し金銭面での保障をするものです。

従来生命保険会社が主に取扱っていましたが、最近では新規に参入してきた損保会社も新たな商品を投入しており、商品の選択肢は拡がっています。

■ 医療保険の基本的な保障

「入院給付金」　病気やけがで入院した場合、1日当りの決まった額を受取り ます。これが給付金です。

　

「手術給付金」　所定の手術を受けたときに、種類に応じて入院給付金の10倍、 20倍、40倍の給付金を受取れます。これが手術給付金です。

「死亡保険金」　被保険者が死亡したときに受取れる死亡保険金もあります。 しかし医療に対する保険が主なので、死亡保険金は50万～ 100万円程度と少ないものがほとんどです。

　

■ シニアが医療保険に加入するための基本知識

・ 医療保険にはなるべく健康なうちに入っておくことをお奨めします。いざ加入しようとしたときに病気に罹っていたり既往症があると契約できない場合があるからです。

・ 当然のことですが、年齢が高くなるほど保険料も上がります。できればなるべく早目に加入しておいた方が安心です。

・ 保障期間はなるべく長いものにしておきます。長生きできる時代になってきましたから。終身タイプのものを一つでも付けておくことをお奨めします。

・ 特約で医療特約をカバーするよりは個別に医療保険に加入した方がいいかもしれません。高齢になって死亡保障を見直したとき、解約することも考えられるのであれば、解約すると特約の部分もなくなってしまいますから。

　

・ 現役時代は病気やけがで入院すると収入に響く割合が大きいですが、シニアの場合はそれほど 収入と直結するわけではない、とすればそのあたりも計算に入れて保障額の選択を行ってください。

・ 医療保険に入っていない、病気を持っているので入れない、加入している保険が満期になっしまった、そんなシニアのために「無選択保険」があります。

■ 医療保険加入のポイント

①掛け金　　月々の負担額と保障内容のバランスが重要。加入時の年齢が上がると 保険料が増えていくのが一般的です。　　　　

　

②給付金額　入院や死亡時の給付金額をチェックしましょう。特に入院時に1日いくら

もらえるかは重要です。入院や死亡の原因によって給付額が違わないかも確認しす。手術時や退院時に給付がある商品です。

　

③最低入院日数　4泊5日以上の入院で5日目から給付金が出るタイプが多いですが、最近は1泊2日以上の入院で1日目から出るのもありますからよくチェックしましょう。

　

④給付日数　入院1回当りの給付日数、2回以上入院した場合の通算の給付日数について上限が設定されているのでよく比較検討しましょう。

　

⑤保障期間　一定の年齢に達すると保障がなくなるものが多いですが、最近は一生保障が続く終身型も増えてきています。

　

⑥その他　　掛け捨てが多いですが、解約すると解約返戻金が出るものもあります。 家族の入院に対応した「家族型」もあります。

■ 無選択保険

通常、生命保険に加入する際には、健康状態などに関する告知または医師による診査が必要ですが、この保険では告知や医師による診査は必要ありません。

何歳で亡くなっても死亡保険金を受取ることができます。現在「終身保険」と「医療

保険」の2種類があります。一般的な商品と比べて、次のような違いがあります。

　

「終身保険」

一定期間内（「契約後2年間」など）に病気等でなくなったっ場合、死亡保障は支払われません。そのかわり、今までに払い込んできた保険料額分は支払われることになっています。なお、災害死亡の場合は、加入当初から死亡保険金が支払われます。

　

会社によって異なりますが、保険料の払込期間を一生涯としている商品が多いようです。加入できる死亡保険金額は比較的少額ですが、加入できる年齢は比較的高く設定している会社が多くなっています。なお、この保険では医療関係の特約を付加することはできません。

　

「医療保険」

一定期間内（「契約後90日間」など）に疾病により入院・手術した場合は、給付金支払いの対象になりません。また、契約前から発病していた病気などで入院・手術をした場合も支払いの対象とならないことがあるため、加入の際には給付条件をよく確認することが大切です。

保険期間は5年・10年など定期タイプになっています。加入できる年齢は50代から

など比較的高いようですが、一般的な医療保険と比べ1入院の給付限度日数が短い

などの制約もあります。

　

各保険会社で契約可能年齢や、保障内容は多少異なるので確認が必要です。ただ掛け捨てではなく解約返戻金が受取れる点と、死亡保険金額が300万円以下に設定されている点は、どの無選択型終身保険にも共通しています。　　

加入前に注意する点は「払込保険料総額が死亡保険金額を上回る分岐点は何歳のときなのか」を確認した上で契約するようにしましょう。

（生命保険文化センター）

■ 限定告知型医療保険

無選択型の生命保険の保険料は、健康状態を一切問わない為割高となりました。そこで登場したのが、限定告知型の生命保険です。告知内容を従来のものより緩やかにして、生命保険料も従来のものと、無選択型の中間に位置づけた保険と言えるでしょう。 

　

5項目の告知項目に当てはまらなければ、すでに持病がある人でも入ることができます。

①過去2年以内に入院または手術したことがある。

②過去5年以内にがんで入院または手術したことがある。

③今後3ヶ月以内に入院または手術の予定（医者にすすめられている場合 相談している場合を含む）

④現時点でがんまたは肝硬変と医師に診断または疑いがあると指摘されている。

⑤現在までに、公的介護保険の要介護認定（要支援を含む）を受けたことが ある。

（住友生命「千客万頼」より）

過去の病歴は保障の対象外という商品だけでなく、以前の病気が悪くなって入院や手術をした場合、保険に入った直後から給付金をもらえるというものもあります。

（ただし、契約日より1年以内の場合、給付金は半額）

　

代表的な商品としては、住友生命の「千客万頼」がありますが、メットライフ アリコからも「ずっとあなたと」や「ずっとスマイル」が発売されました。今後、増えそうな兆しを感じます。

■ 通常の医療保険から始める 

このように最近は、健康に不安があっても、医療保険に加入できる可能性は広がっています。

しかしながら、保険料の価格は「無選択型医療保険」＞「限定告知型医療保険」＞「通常の医療保険」という傾向にありますし、通常の医療保険でも正直に正しい

告知をして加入できればその方が保険料負担も低く、長期的に続けやすいでしょう。

そのため、ご自身の健康状態をよく把握されて、まずは通常の医療保険に申し込み

をし、総合保険理店などで複数社当たった上で、加入が厳しかった場合には「限定告知型医療保険」を、それでも厳しい場合に準備するための手段として「無選択型医療保険」を検討するという順序で考えるのが合理的な選び方かと思われます。

出典：　生き生きセカンドライフのすすめ

■必要な生命保険と無駄な生命保険を見極める

生命保険は老後の生活資金を備える有力な手段です。現役時代に契約したままになっている生命保険で充分なのか、足りなくなっていないか。現役時代とはカバーしなくてはならない対象が異なっ てくる定年後の保障。まずは生命保険の見直しから始めましょう。

≪加入している保険を確認しましょう≫

■ 必要な保障が必要な期間カバーされているか

・死亡した場合の遺族への保障（定期保険、収入保障保険、養老保険、変額保険、終身保険）

・病気やけがによる医療費の保障（医療保険、がん保険など）

・介護保障（介護保険）

・子供の教育費の保障（こども保険）

・老後の生活資金の保障（個人年金保険＜終身年金＞＜確定年金＞、変額個人年金保険など）

　

■ シニアに必要と思われる保険

・自分が死亡した場合の配偶者の生活資金

・夫婦二人の老後生活資金

・病気やけがに備えて医療保険の確保

・寝たきりや痴呆になった場合の介護保障の確保

・相続対策

≪生命保険の見直しのポイント≫

■ 保険金が多い場合

・定期付終身保険があれば、まず定期特約部分の減額をする。

・保険料をもっと減らしたいときは終身部分も同時に減額する。

・こども保険もある場合、親の死亡保障は割安になっているので、こども保険はそのままにして定期付終身保険の減額を優先する。

・貯蓄型の保険で契約により減額できない場合、いきなり解約しないで払済保険にする。解約すると解約返戻金を受取るだけですが、払済にして継続すれば払い込んだ保険料を少しでも増やせます。

　

■ 保険金が不足している場合

・新規加入は勤務先のグループ保険が安くてお得です。

・定期付終身保険にすでに加入していれば告知や審査なしに終身部分を増額することが可能です。

・医療保険を中途付加や中途増額すると責任準備金の差額の支払が必要になります。その場合は単体の医療保険に加入した方がお得になります。

　

■ 保険そのものを見直しする

・三大疾病保障（がん、心筋梗塞、脳卒中）の特約付保険は多いですが、心筋梗塞や脳卒中の支払条件の基準は厳しいので病歴や体質にもよりますが、思い切って解約するのも選択肢に入るかと思います。その場合は新たにガン保険の加入を検討します。

・保障内容を変えないで保険料を減らすには、掛け捨てのネット販売もしている定期保険や共済への変更を検討します。

・ただし、共済は60歳以降も今と同じ保障内容では継続できないことがあります。

・生命保険以外でも見直ししたい保険はないか。例えば「個人賠償責任保険」は損害保険や自動車保険の特約で付けている場合が多いですが、車に乗らなくなって自動車保険は解約するということなどがあると一緒に個人賠償責任保険も消えてなくなってしまいます。特約で付けていると忘れがちなことなので気を付けましょう。

≪個人年金でつなぐ≫ 　

老後の資金を準備するうえで一番代表的なものは生命保険会社や郵便局、共済が扱う個人年金でしょう。契約してから一定の期間積み立てることで将来年金として受取る保険商品です。

　

■ 変額年金保険　　

資産運用の実績により年金の保険額が増減する個人年金保険で、契約者が払い込んだ保険料を株式や債券を中心に特別勘定（ファンド）で運用する仕組みになっています。運用次第で年金額が決まるという性格から投資信託に保険と年金の機能がついたものと考えられます。

　

もし運用期間中契約者が死亡したら保険金が遺族に支払われます。毎年の手数料は運用と保険の両方からかかり、通常は運用資産から2～4％の手数料が引かれます。

　

資産運用の実績次第で年金原資は変動するため、払い込んだ保険料の総額を下回る場合もあります。

出典：　生き生きセカンドライフのすすめ